企業が従業員とその家族に賃金以外の支援やサービスを提供する福利厚生。
近年、就職活動をしている学生や転職希望者が就職先を選ぶうえで重視するポイントのひとつです。
その中で注目されているのが「マインドフルネス」。
本記事では、企業の福利厚生にマインドフルネスを取り入れるメリットや、国内の導入事例を紹介します。
福利厚生を重視する学生が増えている
就職活動をしている学生や転職希望者が就職先を選定する際、業種や給与のほか、企業が自分たちにどれくらい配慮してくれるかが重要なポイントとなっています。
リクルートキャリアの就職プロセス調査によれば、就職先を確定する際、決め手となった項目は「自らの成長が期待できる」47.1％に次いで、「福利厚生（住宅手当等）が充実している」37.8％と選択肢として大きな割合を占めていることがわかりました。
福利厚生には２つの種類がある
企業に属していれば正社員とその家族、パートタイマーや派遣労働者も利用できる福利厚生には「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類があります。
一般的に知られているのは、企業が一部費用を負担し、従業員に提供しなければならないと法律で決められている法定福利厚生。雇用保険、健康保険、介護保険、厚生年金といった社会保険のことを指します。
もうひとつは法定外福利厚生です。通勤交通費、健康診断、退職金などのほか、他社との差別化を図るため、リモートワーク補助金、フィットネスクラブの利用割引、社内食堂やカフェの割引など多岐にわたる福利厚生を用意している企業もあります。
近年、企業のアピールポイントともなる法定外福利厚生の一環として注目されているひとつにマインドフルネスがあります。
マインドフルネスとは
コロナ禍で一気に進んだテレワーク。急激な職場環境の変化でストレスや心身不調を訴える従業員もいるでしょう。さまざまなことを考え、悩み続けている従業員もいるかもしれません。
これらが原因で脳が疲労すると、集中力や体力の低下、いらいらやだるさにつながり、うつ病などの精神疾患を患う原因ともなりかねません。
マインドフルネスとは「今、この瞬間」に意識を集中する心と脳の状態のことです。マインドフルネスを習慣化することで、自分が置かれている状況を客観的に認知できるようになり、脳や心への負荷が軽減されることがわかっています。
企業の福利厚生にマインドフルネスを取り入れる3つのメリット
福利厚生の一環としてマインドフルネスを取り入れることで、企業に与えるメリットを3つ紹介します。
1. 従業員満足度の向上
職場やオンラインで一同に集まり、マインドフルネスの概念を共に学び、実践することでコミュニケーションの活性化が期待できます。
上司や同僚とコミュニケーションが取れる機会が増えることで、風通しのいい職場環境が整い、企業に対する従業員の満足度が向上します。
2. 従業員の健康維持・増進
マインドフルネスは、メンタルヘルス不調の最大の要因であるストレスを解消するのに有効であると科学的な研究でわかっています。
従業員ひとりひとりが心も体も健康で生き生きと働き続ける環境を整えれば、メンタルヘルス不調による休職や離職が避けられます。
3. 社会的信頼度の向上
従業員満足度の向上や従業員の健康維持・増進のための福利厚生が充実しているのは、企業が従業員を大切にしているからにほかなりません。
従業員にとって働きやすい企業は社員の定着率も高く、企業イメージのアップにもつながります。
企業へのマインドフルネスの導入事例
マインドフルネスは、2007年にGoogleが企業研修として開発したことが発端となり、Appleやインテル、ゴールドマンサックスなど多くの企業が導入しています。
国内企業でもマインドフルネスの導入が進んでいます。Yahoo!は、社内の芝生スペースでマインドフルネス瞑想を実施し、ストレス低減や集中力アップにつなげました。
メルカリは、プロコーチによる研修プログラムを実施し、Yahoo!と同様の効果が得られています。sannsanは、全マネージャーを対象にマインドフルネスの基礎をインプットし、参加者の8割近くのモチベーションが向上しました。
まとめ
就職先選定において重視される企業の福利厚生。マインドフルネスを導入することで、従業員のコミュニケーション、メンタルヘルス、従業員満足度が向上し、企業価値を高めることにもつながります。
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