法人

職場でのメンタルヘルス対策とは〜7つの行動、3つの予防、4つのケア〜

ヘルスケア対策, 心の健康

少子高齢化が進み、生産年齢人口の減少が続く中、従業員ひとりひとりが心も体も健康で生き生きと働き続けることが重要になってきています。

健康経営を推進するために企業が取り組まなければいけない喫緊の課題がメンタルヘルス(心の健康状態)対策です。

本記事では、メンタルヘルス対策を怠ることで企業・職場に与える影響、メンタルヘルス対策を行う上で知っておきたい基本、最後に従業員のストレス軽減に有効なマインドフルネスについて紹介します。

従業員のメンタルヘルス不調に気づいてますか?

強いストレス メンタルヘルスの不調

職場での人間関係や長時間労働、ハラスメント、またコロナ禍で普及が進んだリモートワークによるコミュニケーション不足など、強いストレスを感じる労働者が増えています。

本人がストレスに気づき対応するのが理想ですが、日々の仕事に追われ、メンタルヘルスの不調に気づかないというケースも多くみられます。

メンタルヘルス不調を未然に防ぐには、上司が部下の異変に気付く、また部下も上司を気にするなど同僚のいつもと違う異変に気付くことが重要です

たとえば、以下のような症状が見られたら、積極的に声をかけたり、早めに専門機関に相談するように促すことが肝心です。(メンタルヘルス不調のサイン)

  • 服装が乱れてきた
  • 感情の変化が激しくなった
  • 表情が暗くなった
  • 不満、トラブルが増えた
  • 遅刻や休みが増えた

出展:厚生労働省

メンタルヘルス不調に気づかず、ストレスを抱えたまま仕事を続けたら、どうなるでしょうか。長期休暇や離職となってしまえば企業・職場の被る損失は計り知れません。

メンタルヘルスの不調が企業業績に与える影響

休職 空席

メンタルヘルス不調が企業の業績に多大な影響を及ぼすことがデータで明らかにされています。

万が一、従業員がメンタル疾患を患って休職した場合、休職中の休業手当や既存社員の残業代と代替要員の教育費などを合わせると、メンタル疾患を患って休職した従業員の年収のおよそ3倍以上もの損失が出ることが経産省の調べで明らかになっています。

休職期間にかかる費用損失
参考:年収500万円の従業員が1年間休職した場合、1491万円の損失が出る

ただ、休職や退職に至るケースは労働者全体でみると1~2%程度にしか過ぎません。問題はメンタルヘルスの不調を抱えていることに気づかずに、低い生産性で働いている従業員が存在することです。

その結果、部署内でフォローしあうことでストレスを抱える人が増え、職場全体の生産性が低下してしまいます。

出展:労働者の健康向上に必要な政策・施策の在り方

メンタルヘルス対策を怠ると、従業員の生産性低下、職場全体への影響、労働損失、コスト増だけでなく、企業イメージにも影響を与えます。

未然に防ぐためにも、企業が主体となって従業員のメンタルヘルスケア対策に取り組む必要があるのです

メンタルヘルス対策のための7つの行動、3つの予防、4つのケア

対策への取り組み 第一歩

メンタルヘルス対策の第一歩として、まずは、経済産業省が推進する「健康経営オフィス」について理解するといいでしょう。

健康を保持・増進する7つの行動(健康経営オフィス)

健康経営オフィスとは、従業員の健康保持・増進の取り組みが将来的に収益性を高める投資であるという考えのもと、従業員の健康管理を経営的な視点から考えて戦略的に取り組むことです。そのために7つの行動が提案されています。

従業員の健康を保持・増進する7つの行動は以下です。

  1. 快適性を感じる
  2. コミュニケーションする
  3. 休憩・気分転換する
  4. 体を動かす
  5. 適切な食行動をとる
  6. 清潔にする
  7. 健康意識を高める

7つの行動を実施することで、メンタルヘルス不調だけでなく、運動器・感覚器障害、心身症、生活習慣病、感染症・アレルギーなどの健康問題に対する健康増進効果が期待できます。

出展:経済産業省 健康経営オフィスレポート

メンタルヘルス対策 〜3つの予防と4つのケア〜

メンタルヘルス対策の基本は3つの予防です。

一次予防:未然に防止する取り組み
二次予防:早期に発見し、適切な措置を行う取り組み
三次予防:メンタルヘルス不調となった労働者の職場復帰の支援等を行う取り組み


3つの予防に取り組むと同時に注視したいのが4つのケアです。

セルフケア:労働者自身による取り組み
ラインケア:管理監督者による取り組み
事業場内産業保健スタッフなどによるケア:産業医や衛生管理者、保健師などによる取り組み
事業場外資源によるケア:事業場外の機関・専門家による取り組み


国が推進しているこういったメンタルヘルス対策を取るべきだと理解はしていても、どこから手をつけていいかわからない、また人的リソースが足りないなど、頭を悩ませている企業経営者や人事担当者は多いのではないでしょうか。

事業場外の機関や専門家に相談したいと考えているならば、メンタルヘルス対策の一つとして有効とされるマインドフルネスを取り入れてみるのもいいかもしれません。

マインドフルネスで始める心の健康経営

マインドフルネス 瞑想

マインドフルネスは、メンタルヘルス不調の最大の要因ストレスを解消するのに有効であると科学的な研究でわかってきています。

ストレスに対する回復力向上のほか、集中力、記憶力の仕事のパフォーマンス向上、不安や落ち込みなどに対処する感情調整力向上など、健康に生き生きと仕事をする上で必要なメンタルヘルス改善に効果があるといわれています。

ある研究では、マインドフルネスはストレス、うつ病、不安や苦痛を軽減し、健康な人の生活の質を改善するのに中程度の効果があることが確認されています。

マインドフルネスはストレス軽減のためのセルフケアとして有効なため、企業が経営戦略としてマインドフルネスを取り入れ、環境を整えれば、根本的な原因の改善につながり、またコミュニケーションの活性化にも役立ちます

今日からでも遅くありません。現状を把握し、どのように行動していくかの計画を立て、従業員が生き生きと働ける職場環境づくりをさっそく始めましょう。

ストレスケアサービス「MELONオンライン」法人定額プラン

法人向け基本プランの説明画像

医療機関にて復職リワークプログラムとして提供してきたノウハウを活かし、月額定額で従業員の方のストレスケアを行い、高ストレス者の対策、要注意者のメンタルケア予防、プレゼンティーイズムの改善に寄与します。(早稲田大学との研究で効果を実証

企業の中では高ストレス者に産業医やカウンセリングを紹介する対処療法的な対策が主となっていますが、産業医やカウンセリングが有効に活用されていないのが現状です。

そこで、MELONのプログラムをご提供することで、月額定額の低価格で確実に従業員の方のストレスをケアし、高ストレス者、休職を余儀なくされてしまう方の予防から改善まで対応することができます。

資料ダウンロードはこちら