ストレスチェック実施後に企業が取り組みたい対策とは
2015年12月に「労働安全衛生法」が改正されたことに伴い、50人以上の労働者がいる企業ではストレスチェックを毎年1回、実施することが義務付けられています。しかし、その結果を踏まえ、企業としてどうやって労働環境を改善するか、そのためにはどのような対策が必要かなどを考え、実施している企業はまだ少ないのではないでしょうか。
本記事では、ストレスチェック制度の目的やストレスチェック実施後、職場環境改善に向けて取り組みたい対応策をご紹介します。
義務化されたストレスチェック制度
仕事や職場環境に関して不安や悩み、ストレスを感じる労働者が年々増え続けています。
従業員10人以上の事業所で働く労働者の58％が仕事や職業生活に関することで強いストレスを感じていることが、厚生労働省の調査でも明らかになっています。
こうした状況から、労働者自身がストレスに気づき、企業が職場環境改善に動くことで、労働者のメンタルヘルス不調を未然に防ぐことを目的とした調査がストレスチェック制度です。
ストレスチェック実施後、高いストレスを感じている労働者へは、医師や産業医による面談を行います。しかし、従業員へ結果の周知だけを行い、あとは本人任せとなっている企業が多いのが現状です。
医師や産業医、本人任せの対応ではなく、従業員が長く健康に働くためにも、企業の人事戦略の一つとして、ストレスチェック後の対策をしっかり行う必要があります。
セルフケアのひとつとしてのマインドフルネス
ストレスチェック後は、メンタル不調が見られる従業員に積極的に声を掛けたり、気軽に話せる風通しのいい職場づくりを推進するなど、さまざまな対策がありますが、一番重要なのはメンタルヘルス不調を未然に防ぐことです。
従業員のストレス軽減、また職場環境改善のために対策を始めたいと考えても、何らかのエビデンスがなければ経営層への説得ができず、従業員には実施する意味を理解してもらえません。
そこで注目したいのが、効果に関する研究結果やエビデンスが実証されているマインドフルネスです。
Googleが企業研修に取り入れたマインドフルネス
アメリカではすでにマインドフルネスの効果が認知され、国内に多くの瞑想センターが設立。2007年からはGoogleがマインドフルネスを企業研修として開発し、世界的に大きな話題となりました。Googleに追随するように、フェイスブックやシスコ、パタゴニアなどのアメリカの大手企業も導入し、数年前の時点でアメリカ企業の56％が取り入れています。マインドフルネスの効果は大きく分けると4つあります。
- 集中力の向上
- 感情調整力の向上
- 自己認識能力の向上
- 自己統制能力の向上
日々仕事をしていると、人間関係の悩みや仕事の評価、うまくいかないことへの怒りといった感情が湧き上がってくるはず。そういった感情とどう向き合っていくかを学ぶ手法がマインドフルネスだと言えます。
マインドフルネスの効果や練習法はこちらをご覧ください。
しかし、自社に取り入れてもどれくらいの効果があるのだろうと感じるのではないでしょうか。最後に、コロナ禍で増加した従業員のストレス軽減対策として、マインドフルネスを導入した国内のA社のケースを紹介します。
フルリモートワーク企業におけるマインドフルネスの導入例
新型コロナウィルス感染症拡大により、導入が一気に進んだリモートワーク。アフターコロナにおいても、フルリモートワークを想定している企業が多くあります。
IT関連のA社もそのひとつ。一人暮らしの従業員が多いA社は、1日中、誰とも話さずに黙々と仕事をし、ストレスをため込んでしまう従業員が多く出始めました。さらに、仕事のオンとオフを切り替えられず仕事をし続けた結果、長時間労働にも関わらず、生産性が低下してしまったのです。そこで、メンタルヘルス対策が喫緊の課題と考えたA社はマインドフルネスを導入しました。
従業員がオンライン上で集まり、一緒にマインドフルネスの概念を学び、理解し、実践することで、ストレスが緩和されただけでなく、コミュニケーション活性化にもつながりました。また、マインドフルネスの研修終了後も、従業員が自分自身でストレスに気づくようになり、セルフケアもできるようになりました。
経営者、企業人事担当者自らがマインドフルネスを体感する
経営者や企業人事担当者がマインドフルネスについて調べ、国内外の導入事例やエビデンスが確認できたとしても、やはり自分自身で体感してみないことには、説得力に欠けます。
まずは、マインドフルネスを体感し、自分自身の心と体がどう変わるかを観察し、その体験談を共有してみてはいかがでしょうか。そのうえで、メンタルケアの必要性、さらに企業全体で取り入れていくものとして共有すれば、社内での納得感が得られるでしょう。
ストレスチェックは実施後が重要です。企業として大切な財産である従業員の健康と幸せを常に考え、働きやすい環境を整えることが大切です。
法人向けプログラムについてはこちらをご覧ください。
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医療機関にて復職リワークプログラムとして提供してきたノウハウを活かし、月額定額で従業員の方のストレスケアを行い、高ストレス者の対策、要注意者のメンタルケア予防、プレゼンティーイズムの改善に寄与します。（早稲田大学との研究で効果を実証）
企業の中では高ストレス者に産業医やカウンセリングを紹介する対処療法的な対策が主となっていますが、産業医やカウンセリングが有効に活用されていないのが現状です。
そこで、MELONのプログラムをご提供することで、月額定額の低価格で確実に従業員の方のストレスをケアし、高ストレス者、休職を余儀なくされてしまう方の予防から改善まで対応することができます。
