現場も経営も「やってよかった」と思える施策を！人事が現場の抵抗感を突破する方法
MELONの代表取締役CEO・橋本大佑が毎月お届けするコラム。組織のウェルビーイングを高め、生産性向上や離職防止、さらにはパフォーマンス向上を実現するための最新トピックスをご紹介します。
現場では「研修に割ける時間がない」「本当に意味のある施策なのか分からない」といった声が日常的に聞かれます。その一方で、経営層は管理職の成長を組織全体の成長に直結するものとして重視し、より積極的に学びに向かってほしいと期待しています。
こうした立場の違いの中で施策を進める人事の皆さんには、現場の負荷感に寄り添いつつ、経営の意図も伝えていくという繊細なバランス感覚が求められているのではないでしょうか。
施策が思うように進まずもどかしさを感じることも多いかもしれませんが、ここで経営の期待と現実のギャップを見極めることができれば、現場の管理職にも経営にも「やってよかった」と感じてもらえる施策を打てるようになります。今回は、人事がギャップを乗り越え、現場と経営の両方に納得感を生む施策推進のポイントを解説します。
「忙しい」と「期待」の間のギャップを見極める
まず押さえておきたいのは、現場の忙しさや抵抗感は自然な反応だということです。日々の業務に追われるなかで「時間がない」「必要性が分からない」と感じるのは当然であり、決して怠慢や意欲の欠如ではありません。こうした現実を認めたうえで、施策の価値をどのように伝えるかが重要になります。
短期成果だけに頼らない、本質的な成長の視点
その際に鍵となるのが、管理職の「メタ認知力」など、直接的なビジネススキルではないヒューマンスキルへの理解です。これらは目に見えにくいスキルですが、個人の成長と組織力の底上げにとって必要な本質的な力になります。短期的な成果だけに着目するのではなく、日々の業務の中で「状況は改善しているか」「加速度的に成長しているか」と自分やチームの状態を振り返ること。改善が見られず現状維持が続いている場合は、エンゲージメント低下や生産性停滞の兆候として早めの対応が求められます。
体験と共感で、納得感を生む施策に変える
ヒューマンスキルに抵抗感がある従業員には、単に理論やデータを提示するだけでは不十分です。業務改善や成果につながる具体的なメリットとして伝え、施策や学びの効果を体験できる場を用意することで、納得感を生み出すことができます。個人や、より身近なメンバーの成功体験が社内に口コミとして広がり、共感が積み重なることで、組織への浸透が進んでいくのです。
段階的に体験と実感を積み重ねることで、「本質的な成長」への投資であると納得してもらいやすくなり、現場と経営の共通理解が生まれていきます。短期成果にとらわれず、成長実感を醸成することが、施策を浸透させ、組織全体の加速度的な成長につなげる第一歩です。
MELONでは、管理職が短時間でも効果的にメタ認知力を高められるプログラムを提供しています。現場と経営層の双方に価値を伝えながら、組織力を底上げする施策の導入を検討されている方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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